August 2020  |  01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31

週刊エコノミスト

本日発売の『週刊エコノミスト』に、「スポーツビジネス崩壊」と題された特集が掲載されています。

特集の構成は以下のようになっているのですが、この中で、最後の「米国のスポーツ界の危機対応」の部分を寄稿させて頂きましたので、もし興味がある方は読んでみて下さい。

■企業の「スポーツ離れ」が加速 負担と利点を根底から見直せ  三崎 冨査雄

■欧米プロスポーツにも経済危機の暗雲  生島 淳

■インタビュー J2昇格のファジアーノ岡山スポーツクラブ 木村正明社長
         
■日本型の企業スポーツは市民・地域と企業をつなぐ「最強メディア」  佐伯 年詩雄

■日本の「スポーツGDP」11兆円超 プロスポーツはまだまだ伸びる  原田 宗彦

■過去の危機で得た教訓に学ぶ 米4大スポーツの生き残り策  鈴木 友也

WPSのリーグ運営に注目

予定から1年遅れで、かつてWUSA(Women's United Soccer Association)と呼ばれた女子プロサッカーリーグが、今年からWPS(Women's Professional Soccer)として活動を再開します。

WUSAの復活が決定」でも触れましたが、WUSAは2001年に設立された女子プロサッカーリーグで、日本代表選手としておなじみの澤穂希選手らが所属していたリーグです。結局3シーズンを終えたところでスポンサー離れなどから約4000万ドル(=約36億円)の赤字を抱えて活動を停止していましたが、将来的なリーグの再開を視野に、Women's Soccer Initiative, Inc(WSII)という非営利団体を結成して、WUSAの復活に向けた活動を続けていました。

僕はWPSのリーグ運営手法が日本のマイナースポーツの運営手法の参考事例になるのではないかと考えています。というのも、WPSは日本のマイナースポーツが手を伸ばせば届くくらいの運営規模だからです。WUSAの1試合平均観客動員数は約4500名前後でしたが、この数は、日本のマイナースポーツの少し上を行く位の数字です。例えば昨年の観客動員数では、bjリーグが約2300名、JBLが1400名、四国・九州アイランドリーグが1000名弱となっています。

報道されている通り、この不況のあおりで日本の実業団スポーツを含めたマイナースポーツが大きな影響を受けています。図らずも、WUSAもスポンサー企業の撤退でリーグ運営を休止しており、企業におんぶにだっこの収益構造を見直さないといけないのは日本もアメリカも同じと言えます。収益構造をどう多様化させていくか、「サッカー不毛の地」と言われるアメリカでどうファンを根付かせていくかなどの部分で、ベンチマークしてみると面白いのではないかと思います。

【参考情報】
For Women's Pro Soccer, A Different Goal(Forbes.com)

米スポーツ産業は「100年に1度」の不況を乗り越えられるか?(下)

日経ビジネスオンラインに最新コラムがアップされました。金融危機の米スポーツ業界へのインパクトを解説したコラムの後編です。

■米スポーツ産業は「100年に1度」の不況を乗り越えられるか?(下)
 〜コストカットだけじゃない! 「1ドルシート」も飛び出す仰天戦略

 前回のコラムでは、金融危機のスポーツ界への影響を、広告宣伝や放映権などB2B(企業間取引)の領域から考察しました。それからわずか3週間の間に、米スポーツ業界にとってありがたくないニュースが続いています。

 シカゴ・カブスの親会社であり、ロサンゼルス・タイムズやシカゴ・トリビューンなど新聞12紙、テレビ23局を傘下に持つトリビューンは、部数や広告収入の落ち込みによる経営悪化に歯止めがかからなくなり、12月8日に米連邦破産法11条(日本の民事再生法に当たる)の適用を申請しました。球団と球場(MLB=米大リーグ機構=で2番目に古いリグレー・フィールド)は破産法申請の対象外で、引き続き売却交渉が進められます。それでも、球団側の交渉力は大きく低下するでしょう。カブスはMLBで初めて売却額が10億ドル(約900億円)を超えるのではないか、と言われていたのですが、それも怪しくなってきました。

 また、注目されていたビッグスリー(米自動車大手3社)のゼネラル・モーターズとクライスラーに対して、最大140億ドル(約1兆2600億円)の資金繰りを支援する救済法案も廃案になりました。自動車業界は、スポーツ界の最大のスポンサーなので、もしビッグスリーが破綻した場合、その影響が懸念されます。

 ここにきて、アリーナ・フットボール・リーグ(AFL)が経営危機でリーグ運営を中止するのではないかというニュースも飛び込んできています。AFLは1987年に設立された屋内アメリカンフットボールのプロリーグで、16チームが所属しており、1試合平均観客動員数約1万2000人の中堅プロスポーツリーグです。あまり知られていませんが、これまで多くの日本人選手もプレーしてきました。

 AFLは昨年から経営危機がささやかれており、2008年シーズンが終了した6月に突如ニューオリンズのチームが倒産しました。7月にコミッショナーが辞任し、トップ不在のまま迷走を続けています。そこに金融危機が襲いかかった格好です。

 また、女子プロバスケットボールリーグ(WNBA)のヒューストン・コメッツも、今月チームを解散する決定を下しました。WNBAは米プロバスケットボール協会(NBA)の全面的な支援の下で1996年に設立され、コメッツは栄えある初代チャンピオンでした。コメッツは同じくヒューストンにフランチャイズを置き、ヤオ・ミン選手が所属することでも知られるNBAヒューストン・ロケッツのオーナーにより所有されていましたが、昨年から売りに出され、買い手がつかないためにリーグ機構が保有するという緊急事態が起きていました。

 このように、金融危機は経営基盤の弱いマイナースポーツに容赦なく襲いかかっています。しかし、経営基盤の比較的強固なメジャースポーツも安寧としていられる状況ではありません。
 
(続きはこちら


米スポーツ業界の金融危機への対応は非常に素早いのですが、これは日本とは雇用形態が違うことが大きいのではないかと感じます(良し悪しではなく、違いとして)。

日本では労働者が守られているので、経営側からすると(特にスポーツ組織は)新規雇用に対して非常に慎重な姿勢を持っています。一度雇ったら簡単には解雇できないからです。なので、新たな取り組みに対しても自ずとフットワークが重くなりがちです。

一方米国では、「At-Will Employment」(退職および解雇自由の原則)が一般的であり、経営者はいつ労働者を解雇してもいいし、労働者もいつ会社を辞めても良いという考え方が主流です。ですから、新たな試みに対してもフットワーク軽く実現することが可能です。また、結果が出ない職員は容赦なく解雇されますから、皆必至でクリエイティブな施策を考えるわけです。

今回の金融危機に際しても、多くのスタッフが解雇される一方で、様々なクリエイティブな施策が並行して考えだされる背景には、こうした雇用形態の違いがあるためではないかと感じます。

AFLが2009年シーズンの中止を発表

本日、アリーナ・フットボール・リーグ(AFL)が2009年シーズンの中止を発表しました。

AFLは、2008年シーズン終了後、ニューオリンズのチームが倒産したり、コミッショナーが辞任したりと今夏からゴタゴタ続きで、リーグ自体の存続を危ぶむ声も聞こえていました。今後は経営基盤の立て直しに注力するとのことですが、予断を許さないでしょう。

AFL以外にも、WNBAの初代王者=ヒューストン・コメッツがチームを解散するなど、財務基盤の弱いマイナーリーグやチームが経営危機を迎えています。

詳しい話は近日アップする日経ビジネスのコラム「米スポーツ界は「百年に一度」の不況を乗り越えられるか?(下)」にて解説していますが、キャッシュフロー的に考えると、米スポーツ界が金融危機のインパクトを大きく受けると予想されるのは来春以降です。今後は、この手の話がさらに増えるかもしれません。

マイナースポーツに限らず、メジャースポーツでもNFL、NBA、MLB、NASCARらが相次いで人員削減を発表しています。日本とは雇用慣行が異なるので、単純比較はできませんが、金融危機への対応は非常に素早いと思います。コスト削減だけでなく、「ピンチをチャンスに」ではないですが、収益性を高める努力も並行して行われています。

日本でも、J2に降格した読売ヴェルディに身売りの噂が持ち上がるなど、他人ごとではないかもしれません。先日、「トリビューン社破産のカブス売却への影響」でも書いたように、テレビや紙メディアは広告収入の減少や部数減で経営環境が悪化してきています。日本でも、テレビ局や新聞紙が保有するチームは少なくないのですが、単にコスト削減だけでなく、商品開発や価格戦略などから収益性を高める徹底した努力も求められていると言えるでしょう。

【関連情報】
AFL cancels 2009 season; future remains murky(USA Today)

米スポーツ産業は「100年に1度」の不況を乗り越えられるか?(上)

ちょっと間があいてしまいましたが、日経ビジネスオンラインの最新コラムがアップされました。今回は、自動車業界にも飛び火した格好になったサブプライム問題に端を発する金融危機の米国スポーツビジネス界へのインパクトについて書いてみました。

米スポーツ産業は「100年に1度」の不況を乗り越えられるか?(上)
 〜金融と自動車のダブルパンチを受けて

 米国では、長らくスポーツビジネスは他産業に比べて「不況知らず」(Recession-Proof)の産業だと言われてきました。米国人の心の拠り所であるスポーツは、例え不況があろうと、戦争があろうと支持されてきた歴史があります。2度の大戦中も米大リーグ機構(MLB)のワールドシリーズが開催されたのは有名なエピソードですが、2001年9月11日の同時多発テロの際も、多くの米国国民は悲しみに沈んだ状況から救い出してくれる役割をスポーツに求めたのです。

 経済規模から考えれば、スポーツより大きな産業はたくさんありますが、米国国内の多くの地域においてスポーツは文化の中心的役割を果たしています。それは、米国人がスポーツを「消してはいけない炎」と捉えているのを表しているように見えます。

 しかし、「100年に1度」と形容される今回の不況では、その影響を受けずには済まされないようです。

 サブプライムローン問題に端を発した金融危機が世界を席巻していく中、市場の混乱で保有株が下落したり、融資先の倒産で不良債権が膨らんだりするなど、多くの金融機関が業績を悪化させています。また、ここにきて金融危機は自動車業界にも飛び火しました。経営危機に陥った米自動車大手3社(ビッグスリー)の救済策は迷走、米国議会は民主党が提出した支援法案の採択を来月まで先送りにしたばかりです。
 
 実は、米国で不況の象徴として取り上げられる金融業界や自動車業界は、スポーツビジネスと密接な関係にあります。

(続きはこちら


「まずは半年くらいの期間を目安に」という感じで昨年10月から始まったこのコラムも、気がつけばもう1年が経ちました。読者の皆さん、ありがとうございます。これからも、アメリカの最新情報を成功事例として、あるいは反面教師としてお伝えしていこうと思いますので、今後ともどうぞよろしくお願いします。

Sports Media & Technology

昨日、今日とSBJが主催した「Sports Media & Technology」というカンファレンスに出席してきました。

各メジャースポーツリーグやテレビ局、YouTubeなどの新興メディア会社らのCEOやニューメディア戦略担当幹部が一堂に会して最新トピックをディスカッションするというものだったのですが、米スポーツ界ではここ1年で各組織のニューメディア戦略も様々な独自色が出てきたこともあって、非常に聞き応えのあるカンファレンスでした。

セッションは全部で12あり、トピックも「プロスポーツリーグはどうメディア戦略を描くべきか」「スポーツ業界におけるSNSの可能性」といったジェネラルなものから、「(来年1月にMLBが開設する)MLB Networkの全貌」、「(最近積極的なニューメディア戦略を推進する)NHLのデジタルメディア戦略」といったケーススタディーまで、多岐にわたりました。

■プロスポーツリーグはどうメディア戦略を描くべきか(メジャースポーツリーグ、テレビ局幹部ら)


■MLB Netwrkの全貌(MLBN CEO、MLB COO)


■NHLのデジタルメディア戦略(NHL COO)


ご覧の通り、業界の意思決定者の話が聞け、ネットワークできるということで、参加費は安くないのですが(約1,500ドル)、やはり生の声を聞くことができるということで活字で収集する情報とは鮮度や厚みが違いますね。約200名ほどの参加者が熱心にパネラーの議論に耳を傾けていました。

それと、アジェンダには入っていなかったのですが、やはり今回の金融危機のスポーツ界に及ぼす影響というのも、あちこちで話されていました。特にメディア関係者が多いということで、放映権の話に及ぶことが多々あったのですが、つい先日ESPNがBCS(カレッジフットボールのボウルゲーム)の放映権を取得するのではないかというニュースが流れたように、今後放映権保有者が地上波からケーブルにシフトしていくのではないかと、あちこちで囁かれていました。

やはり、米国でもテレビCM単体の収入は伸びておらず、CM収入に加え視聴者からの加入費という「二重収入構造」を持つケーブルテレビの方が、この不況下では放映権取得競争では有利なようです。

秋のフラッグフット終戦

9月からマンハッタンのフラッグフットリーグに参加してきましたが、レギュラーシーズンは3勝4敗1分で9チーム中5位(同率)でした。結局、上位7チームがプレーオフに進出することになったのはお伝えしていた通りです。

そのPO初戦が昨日ありました。

対戦相手は前のシーズンのディフェンディングチャンピオンのUNC(ノースカロライナ大学フラッグフット部のOBチーム)でした。UNCにはレギュラーシーズンでは25対8と大敗を喫していたので、学生時代さながらの綿密なスカウティングを行った上で試合に臨みました。試合は、前半は強風の影響もあって0対7とリードされるものの、一進一退で推移したのですが、後半はディフェンスのビックプレーやオフェンスの反撃もあって14対13と一時リードを奪う展開になりました。

後半半ばまではいい流れだったのですが、オフェンスがここぞというところで攻めきれず、ディフェンスも相手の俊足ランニングバックに最後にかき乱され、結局14対28で敗れてしまいました。

負けたのは残念でしたが、皆力を出し切った感じで、悔いの残らない清々しい敗戦でした。

普段の生活では味わうことのない緊張感や喜怒哀楽を感じることができ、「やはりスポーツは観るものじゃなく、やるものだ」という思いを改めて強くした次第です。

皆、昨日の敗戦が相当悔しかったようで、試合後の恒例の「反省会」ではフットボール談義が尽きませんでした。来年1月から今度は冬のリーグ戦が開始されるということで、少し気は早いのですが、早速エントリーする方向で動いています。

あと5年くらい?は怪我せずに頑張りたいものです。

米大統領選がスポーツビジネスに与える影響

大統領選がいよいよ明日に迫ってきました。

僕はアメリカでの選挙権は持っていないのですが、3回の大統領ディベートと1回だけの副大統領ディベートはいずれもテレビで視聴しました。公開討論を通して論点の差を明確にし、民意を問うというのは、日本にはないプロセスで非常に興味深かったのと、大統領選をメディアがいかに取り上げるのかを通じて、社会の中でのメディアの役割を観察することができたためです。

今回の大統領選とスポーツビジネスの関係については、ほとんど日本では報じられていないと思いますが、先日SBJで面白い記事を見つけました。

これは、各メジャースポーツがどちらの政党を支持しているのかまとめた記事だったのですが、民主党のオバマ氏絶対有利の報道がある中で、献金額からスポーツ関係者は共和党支持が比較的多いことが明らかになっています。

以下は4大メジャースポーツリーグ関係者の10万ドル(約1000万円)以上の献金額の合計を政党別で整理したものなのですが、どのスポーツリーグも共和党への献金額が多いことが分かります。

NFL: 共和党76.5% 民主党23.5%
NHL: 共和党65.2% 民主党34.8%
MLB: 共和党59.0% 民主党41.0%
NBA: 共和党58.9% 民主党41.1%

関係者と言っても、リーグなのかチームなのか、チームでも置かれた状況によってどちらの政党の政策を支持するかはまちまちなのですが、SBJの記事から誤解を恐れずにざっくり言ってしまうと、大きな論点は税制と通信の2つがあるように思えます。

◆税制
(オバマ氏)
・従来通り相続税の最高税率45%にとどめる(350万ドル以下は免除)
・キャピタルゲイン課税(株式譲渡税課税)を15%から20%に強化

(マケイン氏)
・相続税は15%に大幅減税(500万ドル以下は免除)
・キャピタルゲイン課税を7.5%に減税

◆通信
(オバマ氏)
・通信に関しては大きな規制は行わない方針

(マケイン氏)
・ケーブル放送や衛星放送事業者が個々の視聴者のニーズを個別に拾う「アラカルト方式」を支持

税制については、オバマ氏は累進性を高めて高所得層から低所得層への所得分配を基本としており、スポーツ業界にインパクトを与える相続税とキャピタルゲイン課税では基本的に増税のスタンスを取っています。逆に、マケイン氏はブッシュの高所得者を優遇する政策を引き継ぐ姿勢を見せており、相続税・キャピタルゲイン税ともに減税のスタンスです。

スポーツオーナーは言うまでもなく高所得者ですから、チームを家族に譲渡したり(相続税)、売却する際の課税(キャピタルゲイン税)は、オバマの方が重くなるというわけです。

通信では、以前「ケーブル・オペレーターの“パンドラの箱”は開かれるか?」でも解説したように、各リーグは独自のケーブルチャネルを設置していて、ケーブルオペレーターとの間に小競り合いが起きています。この点で、基本的に業界への規制に消極的なオバマより、ケーブルオペレーターにプレッシャーをかける「アラカルト方式」を支持しているマケインの方が、スポーツリーグとしては有り難いというわけです。

米スポーツリーグは、業界に有利な政策を支持するために積極的なロビー活動を展開しており、MLB、NFL、NCAAはワシントンDCに専属のロビー活動家を雇っています。

もし下馬評通りオバマ氏が当選を果たし、アメリカ合衆国最初のアフリカ系アメリカ人の大統領が誕生すれば、スポーツリーグにとっては逆風と考えられるかもしれません。

Weather Bill

Weather Billというサンフランシスコの会社から、面白いDMが送られてきました。
この会社のHPには、次のようなセールスキャッチがありました。

「天気は予想できません。でも、野球の売り上げまでそうである必要はありません」



この会社は、悪天候によって生じたチケットの払い戻しなどの損失を補てんしてくれるという会社で、元Googlerが創業したそうです。一見、保険会社のようなのですが、保険会社は損害が証明されないと保険金を出しませんが、このWeather Billは、(降雨量とか降雪量などから)天候が一定条件を満たせば一定額のお金を支払うということで、保険より手軽に加入できるのが特徴だそうです。

基本的に試合が悪天候で中止となっても、チケットの払い戻しはできません。通常は、その試合の再試合での入場になるか、別の試合のチケットと交換となります。ただ、今年のWS第5戦のように、平日の試合が雨天中止になっても、再試合に必ずしも行けるほどヒマな人ばかりではないわけです。

悪天候はチケットセールスが下がる要因になるのですが、最近は「雨が降ったら返金します」という雨天プロモーションを行うことで前売り販売を加速させるワザを使うチームも増えてきています。スポーツだけでなく、「雪が〇インチ以上降らなかったら年間パスの代金を返金します」というスキーリゾートや、「雪が降って旅行が中止になったら返金します」という旅行会社もあります。

こうしたプロモーションの裏にいるのが、このWeather Bill社というわけですね。なかなか面白いサービスです。

日本人が集まるニューヨークのジャイアンツ

フラッグフットの試合の模様をNFL Japanのコラムで取り上げて頂きました。

■日本人が集まるニューヨークのジャイアンツ

 ニューヨークにNFLとは別に、もう一つジャイアンツというチームが、それも日本人選手で構成されているチームがあるのをご存じだろうか? その名はSamurai Giants(サムライ・ジャイアンツ)。

 中年以上の人には懐かしい響きを持つチーム名かもしれない。この“サムライ・ジャイアンツ”はマンハッタンで開催されているユナイテッド・スポーツ・リーグ(USL)の4人制フラッグフットボール・リーグにこの9月から参加している日本人チームなのだ。

 チーム発足のきっかけになったのは2003年から始まったニューヨーク地区に在住する日本のアメリカンフットボールOBや関係者が不定期に集まる飲み会。最初はただわいわいと現役時の思い出話やNFLについて話していたのだが、次第にじゃあ実際にプレイしてみようじゃないかという話になり、06年にタッチフットボールが半分家族ピクニック気分で行われたのがチーム活動の始まりとなった。

 それが月1回土曜朝の定期開催になり、ついには現地のリーグ戦に参加するまでになったのである。

(続きはこちら

残り3試合なのですが、これを勝ち越せればプレーオフ進出が見えてきます。
中年フットボーラー?の皆さん、NYにお越しの際は是非ご参加ください。
<<back|<1234567>|next>>
pagetop