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球場ブラインドデート

アメリカでは「ブラインドデート」(Blind Date)と呼ばれる、お互いそれまで一切の面識のない男女が知り合いなどを通じて行うデートが流行っています。で、松坂投手を獲得したボストン・レッドソックスは、このブラインドデートを用いたテレビ番組で試合興行を盛り上げようという企画を考えています。

レッドソックスが保有するローカルテレビ局=NESNで今年7月から10回の放送が予定されている「Sox Appeal」と名づけられたこの番組では、1人の女性を巡り3名の男性が2イニングずつブラインドデートを行い(もちろん、デート場所はFenway Parkです)、7回表が終了して7th Inning Stretch(take me out to the ballgameが歌われる時)にどの男性とゲームを試合終了まで観戦するか決定するというもの。まあ、MLB版の「ねるとん紅鯨団」といった感じでしょうか(笑)。歳がバレますね。

【関連記事】
Dating game: Reality TV to hit fenway with ‘Sox Appeal’(ボストン・ヘラルド)

訂正(MLBの収益分配制度)

昨年12月26日の「MLBの収益分配制度」の中で、「Gate Receipts(入場料)」も収益分配制度の対象となると書きましたが、これは1996年の労使協定以来中止されていました。お詫びの上、訂正いたします。ごめんなさい。

MLBの課徴金(ぜいたく税)制度

以前、「スラムダンク奨学金」を紹介したブログを書いた際、MLBの“業界成長基金”(Industry Growth Fund)について触れました。IGFは1996年の労使協定にて、収益分配制度、課徴金制度とともに設置された「MLB3大改革」のうちの1つで、米国やカナダをはじめとする全世界で野球を普及する目的で設置されたものです。

で、IGFの原資はというと、選手とオーナー側が折半する形になっており、基金設置時でまず選手側は1997年と1998年の年俸の2.5パーセントを拠出し、オーナー側もそれと同額を拠出するという取り決めになりました。オーナー側からの拠出は主に課徴金制度(ぜいたく税)により徴収されたお金が回されることになります。

で、話のついでに課徴金制度によって徴収されたお金の使い道についても触れたところ、読者の方から「徴収されたぜいたく税が収益分配の対象になるというような報道も見られるようなのですが、どうなのでしょう?」という問い合わせがあったので、この場を借りて改めて課徴金制度の仕組みとその用途について解説してみたいと思います。

まずその仕組みですが、年俸総額が一定額を超えた球団に対して、一定率のペナルティー(いわゆる「ぜいたく税」)を課すというものです。ペナルティーの税率は、違反回数に比例して大きくなります。年俸総額を基準とするのは、年俸総額と戦力との相関関係が最も高いとされているためです。

具体的には、以下のような感じです。

(年 / 基準額 / 税率)
2003年 / 1億1700万ドル / 17.5%
2004年 / 1億2050万ドル / 22.5%(初犯)、30%(2年連続)
2005年 / 1億2800万ドル / 22.5%(初犯)、30%(2年連続)、40%(3年連続)
2006年 / 1億3650万ドル / 0.00%(初犯)、40%(初犯以外)

次のその用途ですが、ぜいたく税により徴収された総額は、最初の500万ドルは留保され、それ以外の部分は

 1)MLB選手の福利厚生に50%
 2)高校野球が組織されていない国の選手育成に25%
 3)IGFに25%

というように配分されます。つまり、収益分配の対象にはなりません。

収益分配の対象となるというような記事があるとすれば、それは先日解説した「MLBの収益分配制度」の「Central Fund Component(中央基金コンポネント)」と混同しているのかもしれません。Central Fund Componentでは、金持ちチームに課税して、貧乏チームに分配する形になりますので。

参考までに、課徴金の使途については、労使協定の原文を以下に掲示しておきます。

H. Uses Of Competitive Balance Tax Proceeds
Competitive Balance Tax proceeds collected pursuant to Section B(4) above shall be used as follows.

(1) The first $5 million of the proceeds (collected for any Contract Year) shall be held in reserve for the purposes described in paragraphs (5)(b)(ii), (5)(c)(ii)(C) and (5)(d)(iii) of Section E and, if the Parties agree based on experience under such Salary attribution rules, another $5 million, or such other figure to which the Parties agree, of proceeds (collected for any Contract Year) shall be held in reserve for such purposes. Any amount held in reserve pursuant to this paragraph (1), with accrued interest, shall be contributed to the Industry Growth Fund and used for the purposes set out in Article XXV if and when the Parties agree that there is no longer any need for such reserve.

(2) Fifty percent (50%) of the remaining proceeds collected for each Contract Year, with accrued interest, shall be used, as the Office of the Commissioner and the Association shall agree, to fund benefits to Players active during the term of this Agreement.

(3) Twenty-five percent (25%) of the remaining proceeds collected for each Contract Year, with accrued interest, shall be used, as the Office of the Commissioner and the Association shall agree, to fund projects and other efforts to develop baseball players in countries where organized high school baseball is not played.

(4) Twenty-five percent (25%) of the remaining proceeds collected for each Contract Year shall be contributed to the Industry Growth Fund and, with accrued interest, used for the purposes set out in Article XXV.

ということで、今日の解説はMLBの課徴金制度についてでした。

MLBの収益分配制度

MLBの収益分配制度は、日本でもよく取り上げられることが多いですが、実は非常に複雑な制度で、「分かったようで分からない」制度なのではないでしょうか。収益分配制度の功罪を分析した経済学者の本を邦訳出版するということもあって、僕にも多少の説明責任はあるのかなぁとも思います。なので、今日はこの場を借りてMLBの収益分配制度の全体像をご紹介しようと思います(ただし、これは僕の個人的な理解ですので、もし誤解がありましたらご一報下さい)。

尚、本日ご紹介する概要は2002年から2006年までの労使協定に定められていたものです。新協定では、収益分配制度に修正が加えられていますが、それはまた別の機会にご紹介しようと思います。

労使協定に規定されている収益分配制度(Revenue Sharing Plan)は基本的に以下の3つの仕組みから構成されています。

  Base Plan(基本プラン)
  Central Fund Component(中央基金コンポネント)
  Commissioner's Discretionary Fund(コミッショナー裁量基金)


このうち、報道などでよく取り上げられるのは,痢Base Plan」の部分です。以下に、 銑の基本的な概要を解説しますと、

Base Plan(基本プラン)
全チームに課税して、全チームに分配するもの。

<課税方法>
各チームの純収入(全チーム収入からスタジアム経費を差し引いた額)の34パーセントを課税
<分配方法>
総徴収額の100パーセントを全チームに均等分配(いわゆる「ストレート・プール方式」)

当然、チームの収入には大きな差があるので、ヤンキースやレッドソックスのようなチームは分配額より徴収額の方が多くなり結果的にマイナスに、ツインズやロイヤルズのようなチームはその逆でプラスになります。

Central Fund Component(中央基金コンポネント)
高収入チームのみを課税して、低収入チームに再分配するというもの。課税総額はBase Planで再分配された総額の41.066パーセント相当額(これを便宜的に「A」としましょう)と決められている。

<課税方法>
Base Planにて支払い側に立ったチーム(つまりマイナスになったヤンキースなどのチーム)に対して、チームの売上げがリーグ平均をどれだけ上回っているかにより、「A」が按分されて徴収される(Base Planとは別に課税される)。例えば、平均をそれぞれ30億、10億上回っているチームがいるとしたら、前者は後者の3倍の額が徴収される。
<分配方法>
Base Planにて受け取り側に立ったチーム(つまりプラスになったツインズなどのチーム)に対して、チームの売上げがリーグ平均をどれだけ下回っているかにより、「A」が按分されて分配される。

そもそも、「Central Fund」とは、MLBがリーグ収入を管理するために設けている基金で、後述する「Central Revenue」をチームに収益分配する際に用いている仕組みです。この「Central Fund Component」は文字通り、Central Fundの一部(Component)として機能するもので、最終的に全ての収益分配の要素が計算された後に各チームに収益分配が実施されることになります。

Commissioner's Discretionary Fund(コミッショナー裁量基金)
コミッショナーが最大1000万ドルまでを自由裁量でチームに分配できるというもの


以上3つが、いわゆる「収益分配制度」を構成する分配の仕組みとなります。ただし、MLBにはこれ以外にも以下の2つの分配制度が存在します。

  Central Revenue(リーグ収入)
  Gate Receipts(入場料)

Central Revenue(リーグ収入)
オールスターゲーム収益、テレビ放映権収入(全国放送)、インターネット収入、グッズ(ライセンス)収入などのリーグ収入は、コミッショナー事務局のコストが差し引かれた後で全チームに均等分配される

Gate Receipts(入場料)
ア・リーグでは入場料が80対20でホームチームとビジターチームに分配される。ナ・リーグでは入場者1人につき42セントがビジターチームに分配される。これは、1995年まではチーム間で行われてきましたが、96年よりCentral Fundを通じて行われるようになりました。

↑1996年の協定により中止されました

このように、細かく見るとMLBの収益分配には上記の5つの仕組みがあり、繰り返しになりますが全ての仕組みが最終的に勘案された額がCentral Fundを通じて各チームに分配されることになります。

また、課徴金(一定の年俸総額以上のチームに課せられるぜいたく税)が収益分配の対象になるかのような報道が一部に見られるようですが、これは誤りです。ぜいたく税は収益分配の対象にはなりません。これはまた今度解説しますね。

大家友和とFOD

大家友和というメジャーリーガーがいます(「おおや」ではなく、「おおか」です)。

彼は、フィールド上では先発投手として野茂英雄選手に次ぐ日本人第2位のMLB通算48勝という立派な実績を挙げている選手なのですが、残念ながら多くの日本人MLB選手のように、日本で活躍→MLBに挑戦というステップを踏んだ選手ではないこともあって、あまり日本でのメディア露出は多くない選手です。

彼は、横浜ベイスターズにドラフト3位で指名され、1軍昇格2戦目で近鉄バッファローズの太田幸司選手以来という高卒ルーキーの4月初勝利を挙げますが、残念ながら彼が日本で挙げた勝ち星はこれだけで、日本ではプロ経験5年間で34試合に登板し通算1勝2敗という不本意な成績しか残せませんでした。大家選手は1998年に海を渡ってMLBに挑戦することになりますが、もちろんマイナーからの出発となります。2001年、3年越しでようやく開幕メジャーの座を勝ち取り、その年からMLBの先発ローテーション投手として定着し、今に至ります。

日本で実績がない選手だったからこそ、逆に言えばマイナーの厳しさを知り、そこから這い上がってきた数少ない日本人メジャーリーガーであるとも言えるかもしれません。そんな大家選手ですが、フィールド外でも立派な”実績”を残していることは、もっと知られていません。

マイナー経験も「豊富」な大家選手は、多くのマイナー球団を見てきました。大部分のマイナーチームは、メジャーと違って人口も少なく、経済もそれほど発展していないような小さな町にあることが多いのですが、そんな町でも必死になって独立採算で頑張っています。そんな様子をヒントに、「日本でも地域に密着しながら若者にプレーするチャンスを作りたい」と常々思っていたようです。

また、彼は母子家庭で育ったということもあって、経済的に必ずしも恵まれた環境に育ったわけではありませんでした。学校の授業で使う柔道着や絵の具などを、国から補助してもらっていたという逸話もあります。彼がプロ野球選手になりたいと思った理由の1つには、早く家計を支えたいという思いもあったようです。

そんな大家選手は、「日本の若者にも困難にめげずに夢を持って頑張って欲しい」との思いから、2001年よりチャリティーツアーをはじめています。毎年約10名の子供達をアメリカに招待し、大家選手との触れあいを通じて夢を実現する努力の大切さ、素晴らしさを伝えています。毎年8月に行われるこのツアーは、今年で6回目を迎えました。

こうした思いや活動などもあって、彼は2004年3月22日に滋賀県草津市に、特定非営利法人(NPO法人)「Field of Dreams」(通称「FOD」)を発足させました。「日本でも地域に密着しながら若者にプレーするチャンスを作りたい」との思いは、「大家ベースボールクラブ」という形になって、チャリティーツアーとともにFODの活動の1つとなっています。僕も少しだけですが、FODの皆さんとともに大家選手のフィールド外の活動のサポートをさせて頂いています。

活動自体は非常に地道なことばかりで、ほとんど表に出てくることはないのですが、こうした「日本のスポーツ界を良くしていこう」という思いは、大家選手に限らず、多くの選手やスポーツ関係者が持ち、実践していることと思います。そして、こうした下支えがあるからこそ、スポーツが発展していく素地が作られるのだと思います。

皆さんにも、是非こうした活動を知ってもらえたらと思います。実は、このFODの活動の模様が、明後日24日(日)午前10時から、テレビ朝日系列『サンデープロジェクト』の中で取り上げて頂く事になりました。お時間ある方は、是非ご覧頂けたらと思います。

大家友和(Wikipedia)
特定非営利法人「Field of Dreams」
■テレビ朝日系列「サンデープロジェクト」

スラムダンク奨学金

「スラムダンク奨学金」というのが設置されたようですね。

育て!プロバスケ選手、「スラムダンク奨学金」設立
漫画家、井上雄彦さんと集英社が未来のバスケットボール選手を育てる「スラムダンク奨学金」を設立し、20日から募集を始めた。

 日本にバスケットボールブームを起こした漫画「スラムダンク」(1990〜96年連載)の1億部突破を記念したもので、現在の高校2年生を対象に、米の大学やプロで競技を続ける意志を持つ有望選手を募集、高校卒業後、数人をコネチカット州のプレップスクールに派遣し、生活費や学費を支給する。

 応募期間は07年3月30日まで、派遣期間は08年4月―09年5月。

(2006年12月21日0時36分 読売新聞)


非常に画期的な取り組みだと思います。

以前のブログでも少し触れましたが、MLBも1996年の労使協定からカナダや米国をはじめ全世界での野球の普及を目指した“業界成長基金”(Industry Growth Fund=IGF)を設置しました。IGFの原資は、選手側からの1997年と1998年の年俸の2.5パーセントの寄付と、オーナー側からも同額(大部分は課徴金より)の寄付により成り立つことになっています。

また、課徴金(いわゆる「ぜいたく税」)からIGFに拠出されるのは、徴収された総額の25パーセント相当額になります。ちなみに、残りの50パーセントは選手の福利厚生に、25パーセントは高校野球が組織されておらず、かつ/もしくは新人ドラフトに追加された国の選手育成に充てられることになっています。

こうした、産業全体が発展するための動きというものが、今後一層必要になってくると思います。

Bo-Sox完勝

予想通り、松坂選手との契約交渉はレッドソックスの完勝に終わりましたね。6年契約ということで、6年間松坂選手は給料に対してコントロールを失うことになります。契約の詳細が明らかになっていないので、もしかしたら最後の2年はオプションとか、そういう風になっているかもしれませんが。いずれにしても、選手側に権利があるかないかが大きな要因となるMLBでの典型的な契約交渉だったのではないでしょうか。だた、52Mという額は破格ですが。
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